「評価制度に個人目標の欄はあるけれど、期末に見返すと何も変わっていない」「目標を書くこと自体が目的になっている」。そんな悩みはありませんか。
個人目標は、書き方を整えるだけでは業績につながりません。目標を会社の利益と結びつけると、日々の行動が変わり、その積み重ねが成果になります。

この記事では、弊社が研修で実際に使っている手順をもとに、業績につながる個人目標の作り方を、自社でも試せる形で解説します。
目次
なぜ個人目標は業績につながらないのか
株式会社YKプランニングの調査では、会社の目標と自分の目標のつながりを「理解できていない」と答えた従業員が42.7%にのぼりました(従業員30〜100名の中小企業の従業員514名/2021年4月)。

つながりが見えないと、目標は「自分ができそうなこと」から作られがちです。たとえば「〇〇の理解を深める」「〇〇を頑張る」「正確に業務を行う」といった目標です。間違いではありませんが、何をどこまでやれば達成なのかも、会社の利益にどう効くのかも分かりません。
目標は本来、「こうなりたい」という姿から逆算して決めるものです。会社の業績は、会社・部門・チーム・個人の目標がピラミッドのように組み合わさって成り立ちます。どこかが切れていると、一人ひとりが頑張っても業績には届きません。
業績につながる個人目標の作り方3ステップ
- 会社・部門の目標を「自分の言葉」で確認する
- ギャップ分析で、目標達成を妨げる原因(阻害要因)を見つける
- 阻害要因を解消する役割を、個人目標に落とし込む

ステップ① 会社・部門の目標を「自分の言葉」で確認する
最初に、次の3つを紙に書き出します。
- 会社の目標(特に利益に関わるもの)
- 部門の目標
- 会社が求める人物像
大事なのは、書き写すだけでなく、「自分の部門は会社の目標にどう貢献するのか」を自分の言葉で説明できるようにすることです。部門の目標が「顧客満足を高める」のように数字のない形になっている場合は、この段階で「何をどれだけ」まで決め直します。
ここがあいまいなままだと、この後の分析も個人目標も、会社の利益と切り離されてしまいます。
ステップ② ギャップ分析で「阻害要因」を見つける
ギャップ分析とは、目標と現状の差を確かめ、なぜその差が生まれているのかを掘り下げて、優先して解くべき課題を整理する方法です。
身近な例で考えてみましょう。「きれいな部屋にしたい」と思っていきなり掃除機をかけても、数日後には元通りになりがちです。現状を分析してから動くと、やるべきことが大きく変わります。
| 現状 | 阻害要因 | 課題 | 行動 |
|---|---|---|---|
| 洋服が片付いていない | 洋服を戻す場所が生活動線から遠い | 洗った洋服を無理なく片付けられる状態をつくる | 1階に洋服ダンスを置く |
| 細かな物が出しっぱなし | 細かなものを戻す場所が決まっていない | 細かなものを戻しやすくする | 細かな物専用の棚を買う |
「片付けが苦手だから」で終わらせず、「戻す場所」という仕組みに原因を見つけているのがポイントです。仕事の目標も同じです。
進め方
- 部門の目標と現状を並べて書き、「問題(目標に現状が追いついていない点)」を付箋に出す
- 問題ごとに「なぜ?」を繰り返し、根本的な原因(阻害要因)まで掘り下げる
- 阻害要因を解消するために取り組むテーマ(課題)を決める
- 課題を「これに取り組むと阻害要因は解消されそうか」「解決すると部門目標に近づきそうか」の2点で確かめる
ギャップ分析の5つのコツ
- まず「目標」と「現状」の差を具体的にする
- 自分たちで変えられないことは、原因として深追いしない
- 「本人の能力・意識」で終わらせず、仕組みや環境にも目を向ける
- 「多い・少ない・不足」など曖昧な言葉は、事実や数字で確かめる
- 見つけた問題は、影響の大きさで優先順位をつける
ステップ③ 阻害要因を解消する役割を、個人目標に落とし込む
課題が決まったら、いきなり個人目標を書かず、まず「その課題をどんな段取りで進めるか」をざっくり描きます。段取りが見えると、「その中で自分はどこを担うか」が決めやすくなります。
そのうえで、次の順で個人目標にします。
- 自分が担う役割を、部門のどの課題とつながるか明らかにする
- 目標案をまずざっくり書く
- 「いつまでに・何を・どれだけ」を入れて具体化する
- 期初面談で上司とすり合わせ、部門内で共有する
書き換えると、目標は次のように変わります(建設会社A社様の実際の目標より)。
| 書き換え前 | 書き換え後 |
|---|---|
| 受注率と利益率を上げる | 担当物件ごとに発注時の粗利率と目標粗利率を設定する |
| 正確で効率的な積算業務を行う | 修正箇所0〜2件の案件を3件連続で達成する |
書き換え前は「取り組む姿勢」、書き換え後は「具体的な行動と、達成したかどうかの基準」を書いています。これなら、本人も評価者も同じ物差しで振り返れます。
つまずきやすい3つの落とし穴と対処法
落とし穴① 「できそうなこと」から作る → 起点を「会社の利益」に置く
自分ができそうなこと、やりたいことから目標を考えると、本人には意味があっても業績とはつながりにくくなります。迷ったら「この目標が達成されると、会社の利益に近づくか」に立ち戻ります。
落とし穴② 原因を「本人の意識」で止める → 「仕組み」に求める
原因が「努力不足」「意識が低い」だと、目標は「もっと頑張る」になり、何も変わりません。「ルールがない」「数字を見る機会がない」「特定の人に任せきりになっている」のように仕組みの言葉に言い換えると、打つべき手が見えてきます。誰かを責める話し合いにならないのも利点です。
落とし穴③ 上司が決めて渡す → 評価対象者も含めて、部門のチームで考える
上司が決めた目標を渡すだけでは、本人の納得感は生まれにくいものです。部門の目標をそのまま個人目標にすると、自分の役割もあいまいになります。評価対象者も加わり、部門のチームでギャップ分析から目標づくりまで行うと、現場の事実に合った原因が見つかり、「自分たちで決めた目標」になります。
目標ができたら確かめるチェックリスト
- その目標が達成されると、部門・会社の目標の達成に結びつくか
- 部門の阻害要因の解消につながっているか
- 達成していくと、会社が求める人物像に近づくか
- 簡単すぎず、難しすぎないか
- 数字や事実で客観的に振り返れるか(いつまでに・何を・どれだけ)
- 達成までの手順・頻度・期限が決まっているか
自社だけで進めるときに難しいところ
ここまでの手順は、自社だけでも始められます。ただ、実際にやってみると、次のようなところでつまずきがちです。
表面的な原因で止まってしまう
ギャップ分析は、うまく使えると、考えていた以上に根本的な課題が見つかります。一方でうまく使えないと、表面的な内容や、自分たちでは変えられない環境のせいに終始し、時間をかけても役に立つ課題が出てこないことがあります。
普段の立場のままでは、意見が出そろわない
上司と部下がいつもの関係のまま話すと、遠慮や否定が入り、現場の事実が出てきにくくなります。弊社の研修では、「否定しない」「すべての人が話す」といったルールを最初に共有し、話しやすい場をつくってから始めています。
すぐに出る答えで終わらせてしまう
答えのない問いを考え続けるのは、もやもやするものです。すぐに思いつく答えで止めると、深い原因にはたどり着けません。弊社の研修では1回180分のグループワークで、もやもやの中にとどまって考え抜く時間をとっています。
当事者だけでは「なぜ?」を問い続けにくい
社内の人だけで話すと、当たり前になっていることは問題として挙がりにくくなります。後で紹介するA社様の工事部でも、追加工事が取れない理由は「考えたこともなかった」ものでした。外から「それはなぜですか?」と問い続ける進行役がいると、こうした原因が見えやすくなります。
社内で進行役を立てるのが難しい場合は、外部の力を借りるのも一つの方法です。
実際に取り組んだ企業の例
建設会社A社様(建設業、従業員約60名)では、評価対象者も含めた部門ごとのチームで、この3ステップに取り組みました。その結果、対象18名中14名(77.8%)の目標が具体化し、工事課では追加工事の受注にもつながっています。
取り組みの経緯と成果は、プレスリリースで紹介しています。→ 【PR TIMES記事URL:配信後に差し替え】
AIで目標を作れる時代に、人が考えるべきこと
生成AIは、目標づくりでも役に立ちます。ただし、任せてよい部分と、人が考えるべき部分があります。
| AIに任せてよいこと | 人が考えるべきこと |
|---|---|
| 目標の文面を整える | 自社の現状を、事実と数字で確かめる |
| 分析の枠組みを示す | 本当の阻害要因がどれかを見極める |
| よくある原因の候補を出す | 誰がどの役割を引き受けるかを、納得して決める |
現場でしか分からない事実や、自分たちで決めたという納得感は、AIには用意できません。AIで目標を作れる時代だからこそ、チームで考える場に価値があります。
まとめ
- 個人目標は「できそうなこと」ではなく、会社の利益から逆算して作る
- ①会社・部門の目標を自分の言葉で確認 → ②ギャップ分析で阻害要因を見つける → ③解消する役割を個人目標にする
- 原因は仕組みに求め、評価対象者も含めたチームで考える
まずは次の期の目標づくりで、部門の目標と現状を並べて書き出すところから始めてみてください。
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監修者情報
山本 直司(やまもと ただし)
株式会社シーグリーンHR事業部
評価制度構築チームマネジャー
これまでに100社以上の評価制度構築・見直しを担当し、特に100名以下の中小企業に適したシンプルで効果的な仕組みづくりを強みとしています。
構築にとどまらず運用支援まで一貫して行い、導入企業の9割以上が継続的に活用している実績があります。
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